投資信託は少額から始められ、プロに運用を任せられる便利な商品ですが、必ずしもすべての人にとって最適というわけではありません。お勧めしない理由、つまり注意すべきデメリットは大きく分けて4つあります。
第一に、手数料がかかることです。
投資信託には購入時手数料、運用中の信託報酬、解約時の信託財産留保額など、さまざまなコストが存在します。特にアクティブ型の投資信託では信託報酬が年1〜2％程度かかることも珍しくなく、長期的に積み立てれば手数料が資産形成の足を引っ張る大きな要因になります。低コストのインデックス型であれば負担は軽くなりますが、投資初心者が知らずに高コスト商品を選んでしまうケースは少なくありません。
第二に、元本保証がないことです。
「プロが運用するから安心」と思われがちですが、投資信託も株式や債券などの価格変動リスクを負っています。市場全体が下落すれば資産価値は減少し、元本割れする可能性も十分にあります。特に短期間で利益を求めたり、生活資金を投資に回したりするのは危険です。「安全に増やせる」と過度に期待するのは誤解です。
第三に、必ずしも運用成績が良いとは限らないことです。
アクティブ型投資信託は市場平均を上回るリターンを狙いますが、実際には多くのファンドがインデックス型に勝てないという調査結果が多数あります。つまり「プロに任せれば市場より良い結果が出る」という保証はなく、むしろ手数料が高い分だけ損をする可能性もあります。
第四に、投資信託は種類が多すぎて選択が難しいことです。
日本国内だけでも数千本の投資信託が存在し、その中から自分に合った商品を選ぶのは容易ではありません。資産分散の効果をうたっていても、実際には似たような銘柄に集中している場合や、過去の実績だけを強調して販売されている場合もあります。正しい知識がなければ、思わぬリスクを抱える商品を選んでしまう可能性があるのです。
まとめると、投資信託をお勧めしない理由は「手数料が高い場合がある」「元本保証がない」「運用成績が市場平均を下回ることが多い」「商品が多すぎて選びにくい」といった点にあります。
ただし、これは投資信託そのものを否定するものではなく、「正しい商品選びと長期投資の姿勢」が前提になって初めてメリットを享受できる、という意味です。特にインデックス型の低コスト投信を用いた長期積立（ドルコスト平均法）は、老後資産形成や確定拠出年金と非常に相性が良い方法です。
